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青森大学 × SDGs

青森大学とSDGsSDGsとはSDGs研究センター長から本学のSDGsへの取組み

 

青森大学とSDGs

青森大学にSDGs研究センターを開設したのは2019年である。開設の理由としてはいくつかの要因が影響している。

第1に、2018年の学長就任時に「グローバリージョン」「尖った大学」「利害関係者の価値の創造と実現」からなる青森大学ビジョン2018を提示し、本学が目指すべき中長期的な姿を明確にしたことがあげられる。SDGsというテーマは、本学のビジョンのいずれにも合致するテーマであった。第2に、本学にはSDGsというテーマを掲げ、協力して研究できる研究者が多数在籍していたことである。多くは、環境をテーマとする研究者であったが、経営学の立場からソーシャル・イノベーションや利害関係者戦略を研究する研究者もいたのである。第3に、本学の学生が朝日新聞社主催のSDGsアクションアワードという全国的な大会で下川町賞を受賞したことで、気運が盛り上がった。

設立以降、地道な研究活動を行っており、SDGsに関心を持つ市町村とも連携を通じた活動を展開している。持続可能性という言葉が21世紀のキーワードになってきており、SDGs研究センターの積極的な研究教育活動が期待されている。

青森大学 学長 金井一賴

 

SDGsとは

 

持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)とは,2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)別ウィンドウで開くの後継として,2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された,2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され,地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず,先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり,日本としても積極的に取り組んでいます。(外務省HPより)

 

SDGs研究センター長から

SDGs時代の大学のあるべき姿については、2017年9月に日本学術会議が「自らの専門分野における常識や慣習に囚われ過ぎるのではなく、問題が起こっている現場の状況をよりよく知る「市民」と協働する」姿勢や、社会イノベーション創出に向けた分野横断研究の展開を示しています (p13-14)。こうした方向性とは、大学のカリキュラムや教授法、正課外教育をより柔軟にし、地域社会の再生や活性化に直結させる質的転換を目指すもので、昨今の教育改革全般と連動するものです。例えば、2020年度から小学校で実施された新学習指導要領「2030年の社会と子供たちの未来」に見られる通り、従来の一方通行・個別型情報伝達を基調とした学びや教授法を、反転学習やアクティブラーニング、PBL(Problem-based Learning)など、関係性や振り返り、対話を重視する学びのスタイルへの移行を示しており、大学の教育現場においても大きな変化が求められています。

どのようなテーマ・切り口で誰を対象に、どのような学びの機会を教育の現場で提供するかについては、時間や場所、予算など、さまざまな制約条件があるものの、各教員や教育機関がデザインする立場にあり、SDGs研究センターは教育の質向上にかかる可能性と選択肢を提示すべく調査研究と地域貢献活動に励んでおります。

SDGsの世界的コミットメントの背景には、主に先進国が近視眼的な経済成長を追い求めた結果、環境問題、労働問題、貧富の格差等様々な社会問題を生み出したことに対する深い反省と改善への意思が表れています。この反省と改善は、企業や政府だけでなく、地域の人をつくる私たち高等教育機関にも求められており、それが教育の質的転換であります。

私たち教職員の試みの一部を紹介するこのページを足がかりに、各関係者の皆さまからさらなるご指導ご支援をいただくことができれば幸いです。

SDGs研究センター長 藤公晴

 

関連調査研究報告書

令和元年度青森学術文化振興財団助成事業「SDGs時代の地方創生における高等教育機関の役割に関する調査研究」

令和2年度青森学術文化振興財団助成事業「SDGs時代の地方創生における高等教育機関の役割に関する調査研究②」

 

本学のSDGsへの取り組み

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