教員紹介 | 総合経営学部

研究領域
野外教育、冒険教育、環境教育、事業構想学

担当科目
経営基礎演習、経営学演習、グローバリゼーション論Ⅰ～Ⅱ プロジェクト演習

保健体育科教育法Ⅳ　地域貢献基礎演習

著書・論文
・「環境社会の変化と自然学校の役割」（みくに出版）2016年12月
・「環境教育辞典」執筆担当項目（野外教育・冒険教育・Cゾーン）（教育出版）2013年２月
・「震災体験から立ち上がりESDを実践する自然学校」 (日本環境教育学会誌　環境教育　Vol.23-3) 2016年3月

研究領域
財務会計、経営分析、租税法、コーポレートガバナンス、ファミリービジネス

担当科目
経営学基礎演習（1年）、経営学演習（2年）、会計監査論

著書・論文
（著書）
・「財務会計　第6版」2020年．白桃書房
・「財務管理の基礎知識　第3版」2017年．白桃書房
・「新しい加算税の実務 －税務調査と資料情報への対応－」（共著）2016年.　ぎょうせい
・「非上場株式に関する相続税・贈与税の問題点－応能負担原則からの考察と分離型の導入－」2014年.　白桃書房
（論文）
・「いわゆる「プロラタ計算」を定めた政令が、法の委任の範囲を逸脱した違法なもので、無効であるという判断」.「税務事例」2020年3月号Vol.52 No.3通巻606号
・「ドイツにおける事業承継税制　－立法趣旨及び概要と日本法との比較－」アコードタックスレビュー№.11・12　アコード租税総合研究所　2019年2月
・「事業の「開始」・「廃止」の解釈」 -事例から探る税務上の「事業」の判断- 「税理」2018年5月号　ぎょうせい
・「金融機関における個別貸倒引当金に関する考察－法人税法施行令第96条第1項第2号に関して－」租税訴訟学会　N0.10 「租税訴訟　租税公正基準4」2017年4月
・「被災資産に関する会計処理及び税務指導の標準化への提言　－災害損失引当金及び災害損失特別勘定について－　」2016年9月 　日本公認会計士協会第37回研究大会
・「重加算税の新たな体系と賦課要件をめぐる問題～重加算税賦課をめぐる税務当局の動向及び最近の判例・採決」 「税理」2016年7月号　ぎょうせい
・「親子会社間取引における適正価額の判定－積水化学グループ間取引における寄附金の取り扱い－」租税訴訟学会　N0.9 「租税訴訟　租税公正基準3」2016年4月
・「日本におけるファミリービジネスの事業承継を阻害する要因とそれへの対応　－国際競争力の維持も踏まえて－」日本工業大学研究報告第44巻　第4号2015年1月
・「非上場株式に関する相続税・贈与税の問題点－応能負担原則からの考察と分離型の導入－」 中央大学　博士論文 2014年3月
・「イギリス・ドイツにおける非上場株式の相続税・贈与税の問題点－日本法との関連において－」 中央大学大学院戦略経営研究科研究年報2号2013年9月
・「租税特別措置法における非上場株式についての贈与税及び相続税の納税猶予特例に関する問題点について－「分離型」の経営の承継を認める必要性－　」中央大学大学院戦略経営研究科研究年報1号2012年9月

研究領域
戦略的イノベーションによる技術経営に関する研究

担当科目
数的処理、情報活用論、コンピュータ概論

著書・論文
・『サイバーコミュニティの現状と課題』OA学会誌　特集：ITと社会生活 2005年1月
・「サービスの本質とサービスサイエンスの可能性」OA学会誌　特集：情報資源とサービスサイエンス 2006年5月

研究領域
民族服飾の文化について

担当科目
一般教養演習Ⅰ、Ⅱ、中国語、応用日本語

著書・論文
・世界の民族衣装の事典　（共著）

研究領域
日本および諸外国の環境思想（環境史）／環境教育（野外教育）／自然体験

担当科目
環境経営論、社会学演習Ⅳ、地域貢献基礎演習、地域貢献演習、就職活動実践演習B

著書・論文
・関智子、「石田梅岩にみる江戸期の実践的環境思想 －庶民教育の視点から」、環境思想・教育研究会、『環境思想・教育研究』、第 9 号、pp.73-pp.77、2016．

・独立行政法人国立青少年教育振興機構（責任編集・関智子）『アメリカ合衆国における政府主導の職員研修システムに関する調査報告書－内務省・国立公園局を事例として－』、独立行政法人国立青少年教育振興機構青少年教育研究センター、2015．

・関智子、「蕃山・梅岩・昌益にみる日本型環境思想の原型 －環境教育の基盤としての可能性－」、日本環境教育学会、『環境教育研究』、Vol.23-2、pp.67－pp.78、2014．

・朝岡幸彦ら（分担執筆）、『環境教育辞典』、教育出版、pp.341、2013．【担当 26 項目】

研究領域
男子新体操全般（競技力向上、徒手理論） 、スポーツ科学

担当科目
スポーツ心理学、スポーツ教育、救急法、体育実技、人間関係論

著書・論文
・『男子新体操』 -選手とコーチの独習マニュアル- （株）アイオーエム　2009.02.

研究領域
ブランド・マネジメント、消費者問題、流通経営

担当科目
マーケティング論、流通経営論、サービス産業論

著書・論文
・「オートグラフの偽造製品と消費者対応」『消費者教育』（日本消費者教育学会）第25冊, 2005年9月
・「日産ブランド戦略に関する一考察」『経済論集』（秋田経済法科大学）第2号, 2007年3月
・「地域ブランドと伝統野菜」『国際観光論集』（ノースアジア大学）第3号,2009年12月
・「小売業の福袋と消費者購買行動」『研究紀要』（第34巻第2号、pp.47-68.　2011年
・「レコード・レーベルの変遷①～レーベルのブランド価値とM&Aとを中心として～」『研究紀要』第34巻第3号、pp.179-216.2012年
・「レコード・レーベルの変遷②」『研究紀要』第34巻第3号、pp.37-140.2012年
・「食品偽装に関する一考察」『研究紀要』第37巻第3号、pp.31-48.2015年
・「物流・マーケティング機能を支える情報システム」『研究紀要』第40巻第1号、pp.1-20.2017年

研究領域
国際経済論、多国籍企業論

担当科目
国際経済論、アジア経済論、現代企業論、専門演習（3，4年）

著書・論文
・共著『日本カメラ産業の変貌とダイナミズム』日本経済評論社、2006年
・「東アジア地域における貿易と直接投資」『アジア市場経済学会年報』アジア市場経済学会、第11号、2008年
・「台湾デジタル・スチル・カメラ産業の台頭」日本大学経済学部経済科学研究所『紀要』第42号，2012年3月

研究領域
(1)証券化及び金融制度に関する研究
(2)日本の不動産業に関する歴史分析
(3)社会人の高度職業教育に関する調査研究

担当科目
金融論、企業財務論（１・Ⅱ）、経済学、ベンチャー経営論、専門演習(3年・4年)

著書・論文
・『キャリアアップのための大学院進学のススメ』中央経済社、2001年
・『日本版MBA取得サクセスガイド』中央経済社､2002年
・『大月金融辞典』大月書店 （分担執筆）2002年
・「保険会社によるＡＢＳ保証について」『証券経済学会研究年報』証券経済学会、第34号、2001年
・「不動産証券化市場の動向と投資家保護―不動産証券化における情報開示について」『証券経済学会年報』第43号、2008年
・「J-REITの海外投資制度の諸問題」『経済科学論究』埼玉大学経済学会、第8号2011年

研究領域
体育学

担当科目
体育実技、社会調査実習、社会学専門実習、保健体育科教育法

研究領域
租税法(所得税法、消費税法)、会計学

担当科目
租税法Ⅰ、会計学基礎論、簿記上級総合演習

著書・論文
・「所得税法の人的控除制度改正に関する一考察―配偶者控除および控除方式を中心に―」　『研究紀要』(青森大学学術研究会)，第38巻第1号，2015年7月

・「消費税法における逆進性緩和策の方向性」『研究紀要』(青森大学学術研究会)，第38巻第2号，2015年11月

・「所得税の控除制度改正における影響と税収推計」『研究紀要』(青森大学学術研究会)，第39巻第1号，2016年7月

研究領域
社会言語学、日韓対照研究、異文化コミュニケーション

担当科目
言語学、臨床コミュニケーション学演習、韓国語、実用日本語

webサイト：青森大学公開シンポジウム「地域に根差したグローバル人材育成」

研究領域
・経営戦略と経営組織の理論研究（経営情報システムとの関連性なども含む）
・技術経営論，環境経営論、国際経営論よりみるイノベーション現象の考察
・企業システムの経済学よりみる経済学的ネットワーク現象の考察
※取引費用のアプローチ、プリンシパル―エージェント理論、プロパティ・ライツ理論など新制度派経済学にもとづいた定性的分析法
担当科目
経営情報論Ⅰ/Ⅱ、経営戦略論Ⅰ/Ⅱ、技術経営論Ⅰ/Ⅱ、環境経営論、3年演習、4年演習

著書・論文
・「中小企業白書における企業間関係に対する一つの理論的接近－」『言語・人文科学論集』（長岡技術科学大学），第19号，43－57頁，2005年
・「電子市場の方向性と制度体系が及ぼす影響－脱モール時代の方向性と理論的枠組み－」『経営学部研究紀要』（駒澤大学）,第38 号,57－112頁，2009 年
・「情報システムの変遷からみた2つの組織観－Barnard,C,I.とSimon,H.A.の貢献－」『研究紀要』（青森大学・短期大学学術研究会）,第32 巻－第2号，35-64 頁，2009年
・「産業誘致政策と企業戦略の方向性の乖離－資源活用の側面より捉えた青森クリスタルバレイ構想－」『経営学論集　リーマン・ショック後の企業経営と経営学』（日本経営学会編），第82集，172-173頁，2012年

研究領域
韓国企業経営、労働問題、社会政策

担当科目
経営組織論、経営技術論、環境経営論、経営基礎演習（1年）、経営学演習（2年）

著書・論文
・「韓国財閥企業における大卒ホワイトカラーの昇進管理－Ｓ化学の事例」東北大学経済学会『研究年報経済学』64(2)、119-138頁、2002年。
・「韓国財閥企業における大卒ホワイトカラーの賃金管理－Ｓ化学の事例」法政大学大原社会問題研究所『大原社会問題研究所雑誌』536号、27-52頁、2003年。
・「韓国における大卒ホワイトカラーのキャリア管理と早期退職－財閥系列企業Ｓ化学の事例」法政大学大原社会　問題研究所『大原社会問題研究所雑誌』596号、36-56頁、2008年。

研究領域
1.多国籍企業の租税戦略
2.析における公的経済統計の活用
3.学士課程における会計教育

担当科目（2019年度）
会計学基礎論、会計学（上級）、商業簿記（上級）、商業簿記（中級）、管理会計論Ⅰ・Ⅱ、経営分析論、専門演習（3 年）、専門演習（4年）

著書・論文
共著（倉田三郎監修・藤永弘編著）『入門経営分析【第2版】』同文舘出版, 2015年12月。

（１）松本大吾・飛鳥由美子「青森県内税理士事務所の人材ニーズおよび労働環境に関する調査」『地域経営学会誌』（研究ノート）第1号（掲載決定済、未公刊）（査読無し）
（２）堀籠崇・松本大吾「青森県における医療ツーリズムの課題と可能性」『地域経営学会誌』第1号（掲載決定済、未公刊）（査読有り）
（３）松本大吾「工業統計調査結果を用いた産業集積の形成と変容に関する基礎的研究」『青森大学学術研究会紀要』（研究ノート）第41巻第2・3合併号, 2019年2月, pp.73-86.（査読有り）
（４）堀籠崇・松本大吾「東北6県（青森県、秋田県、岩手県、宮城県、山形県、福島県）に立地する病院の、外国人患者の受け入れに関するアンケート調査結果の概況」『青森大学学術研究会紀要』（調査報告）第40巻第1号, pp.141-154, 2017年7月.（査読無し）
（５）堀籠崇・松本大吾「徳島県における「健康・医療クラスター」および医療ツーリズムに関する調査報告」『青森大学付属総合研究所紀要』（研究ノート）第18巻第1・2号, pp.14-29, 2017年3月.（査読有り）

研究領域
男子新体操全般、スポーツバイオメカニクス

担当科目
体育実技A・B、運動学、スポーツ経営学Ⅰ・Ⅱ、体育実技（ダンス）、経営基礎演習（1年）

研究領域
中小企業経営論，事業の仕組み論

担当科目
創成コア特講Ⅰ/Ⅱ(イノベーション論Ⅰ/Ⅱ)，　技能コア特講Ⅰ/Ⅱ(ビジネスモデル論Ⅰ/Ⅱ)，　経営組織論Ⅰ/Ⅱ(ネットワーク組織論Ⅰ/Ⅱ)，　中小企業論Ⅰ/Ⅱ(中小企業経営論Ⅰ/Ⅱ)

著書・論文
『情報技術と中小企業のイノベーション』(単著)御茶の水書房，2017年
『中小企業のビジネスシステム‐仕組みによる多様な事業へのイノベーション–』(単著)同友館，2015年
『企業のネットワーク革新』(単著)同文舘，2000年(中小企業研究奨励賞本賞受賞)
『創造する日本企業』(単著)新評論，1996年
『企業の情報行動』(単著)同文舘，1993年 
『21世紀中小企業論(第3版)』(共著)有斐閣，2013年
『中小企業のイノベーションと新事業創出』(共編著)同友館，2012年
『ネットワークの再編とイノベーション』(共編著)同友館，2012年
『日本企業のものづくり革新』（共編著）同文館，2010年
『北海道の企業Ⅱ–ビジネスをケースで学ぶ』（共編著）北海道大学図書出版会，2008年
『北海道の企業－ビジネスをケースで学ぶ』（共編著）北海道大学図書出版会，2005年
『事業創造のビジネス・システム』(編著)中央経済社，2003年

公　職
中小企業診断士試験委員(基本委員)

研究領域
日本哲学思想史、教育国際化、人材国際化等

担当科目
教養コア特講Ⅱ

著書・論文
「 安藤昌益の 国家民族観について ｣ 『アジア文化研究 』 第二号所収、振学出版、 2016年）
「 朱子 の理気説と 安藤昌益 の真気説 」（ 『アジア文化研究 』 創刊号所収、振学出版、 2015年）
「 中国の 安藤昌益 研究 ｣ 《 秋田魁新報 》 1991 年 6 月 3 日• 4 日夕刊連載、《 青森毎日 》 1991 年 9 月 5 日• 19 日再録連載）
「 安藤昌益の差別思想 ｣ （愛知教育大学 哲学教室内•日本思想史研究会編 《 日本思想史への試論 一九九〇年 》 、三島書房、 1990 年発行； 三宅正彦編 『 安藤昌益の思想史的研究 』 再録 、岩田書院、２００１年１１月）
「中国 女性の法定権利及びその実態」（共著）（『ほうしん』第 22 号掲載、愛知教育大学法律研究会、 1988 年２月）