教員紹介 | 総合経営学部

■研究領域
数学、微分幾何学、学校教育

■担当科目
経営基礎演習、専門演習、体育実習（水泳）、インターンシップ、学問のすすめ

■著書・論文
・「いかにして問題を解くか」（県高教研数学部会）1992年
・「数学Ⅰにおける直感的な思考力を育成する効果的な指導法」（県高教研数学部会）1994年
・「図形の重心を調べてコマをつくろう」（県高教研数学部会）2002年

■研究領域
国際経済論、多国籍企業論

■担当科目
国際経済論、企業論、専門演習（３，４年）、経営学演習（２年）等

■著書・論文
・「台湾企業による受託製造の増大とその要因」矢部洋三編著『日本デジタルカメラ産業の
生成と発展－グローバリゼーションの展開の中で』日本経済評論社、2015年。
・「北東北地域における光学機器産業の発展と課題」青森大学学術研究会『研究紀要』第39
巻　第１号、2016年。
・「台湾デジタル・スチル・カメラ産業の発展と『日・台』企業連携」日本大学経済学部経
済科学研究所『紀要』第50号、2020年３月。
・「栃木県における光学産業の形成過程に関する考察」青森大学学術研究会『研究紀要』第43、44巻合併号、2021年。

■研究領域
リスク管理、リスクファイナンス・保険論、中小企業論、ベンチャー企業論

■担当科目
ベンチャー経営論、中小企業論Ⅰ、イノベーション論Ⅰ（リスク管理論）、イノベーション論Ⅱ（環境リスクファイナンス）、専門演習（3年）、専門演習（4年）、経営学演習Ⅰ（2年）

■著書
1)『生命保険ダイナミクス』（単著）（財経詳報社/2003年4月）
2)『生命保険業の新潮流と将来像』（単著）（千倉書房/2005年10月）
3)『新・保険学』（近見正彦ほかとの共著）（有斐閣/2006年12月）
4)『保険市場の独立性と資本市場との融合』（単著）千倉書房/2009年 10月）
5)『中国の公的医療保険など保険制度にかかわる計量分析』（編集/劉波ほかとの共著/サン
ライズ出版/2014年3月）
6)『中国における医療保障改革』（編集/李蓮花ほかと共著/ミネルバ書房/2014年3月）
7)『保险的独立性及其与资本市场的融合－以日本为例』（単著）(王美中国語訳/科学出版社
（中国）/2016年6月)
8)『リスク学事典』編集委員長/丸善出版/日本リスク研究学会/2018年11月）
9)『Global Blue Economy: Analysis, Developments, and Challenges』(共著) 2022年11月
Chapter5 「Risk Finance for Natural Disaster in Lakes and Coastal Seas Using Modeling Techniques」Jinxin Zhou, Kentaro Kikuchi, Hideya Kubo, Takero Yoshida, Md. Nazrul Islam, and DaisukeKitazawa, CRC Press, 530pages, pp.129-146　530P
Published November 28, 2022、 DOI: 10.1201/9781003184287-5

■論文：なお、査読付き論文は【査読論文】と記載。
1)「量的緩和政策の副作用と新たな金融政策の視点」（『マクロ経済政策の課題と争点』東洋経済新報社/2000年4月）
2)「第2章　新しい金融政策の枠組みを探る」（『政策危機と日本経済』日本評論社/2001年4月）
3)「高齢化社会を見据えた公的金融のあり方」（『生命保険協会調査報告書』生命保険協会/2001年12月）
4)「日本の企業年金制度の現状と課題」（『保険学会誌』第66巻：2003-12号/日本保険学会/2003年12月）
5)「見直しが必要なスウェーデン公的年金のALM」（『国民経済雑誌』第188巻第6号/神戸大学経済経営学会/2003年12月）
6)「スウェーデンの年金改革」（『生命保険経営』第72巻第2号/生命保険経営学会2004年3月）
7)「生命保険会計の今後の方向」『生命保険論集』第147号/生命保険文化センター2004年6月）
8)「失われた[女性と年金]の議論」『保険学雑誌』第586号/日本保険学会/2004年9月）
9)「〈マクロ保障倍率〉による生命保険市場分析と販売チャネルの将来展望」（『保険学雑誌』第588号/10)日本保険学会/2005年3月）
10)「生命保険会社の新たな健全性指標の提案」（『生命保険論集』第151号/生命保険文化センター/2005年6月）
11)「Proposal for a New Solvency Index for Life Insurance Companies― Detection of Insolvent　Companies at an Early Stage by means of Adjusted Basic Profit and Solvency DI」（『Kobe University Discussion paper』第40号/2005年9月）
12)「収益力評価による生命保険会社の経営破綻リスクの早期把握」（『保険学雑誌』第593号/日本保険学会/2006年6月）【査読論文】
13)「生命保険市場の国際的市場制約を利用した健全性リスクマネジメント」（『2006年度第19回研究発表会講演論文集』第19巻/日本リスク研究学会/2006年11月）
14)「確率的フロンティア生産関数による生命保険会社の生産性測定と新しい経営効率指標の提案」（『保険学雑誌』第595号/日本保険学会/2006年12月）
15)「生命保険市場の国際的市場制約とリスク管理」（『環太平洋圏経営研究』第8号/桃山学院大学/2006年12月）
16)「保険料率自由化が日本の損害保険業の経営効率に与えた影響－確率的フロンティア生産関数による効率性の計測」（『損害保険研究』第68巻4号/損害保険事業総合研究所/2007年2月）
17)「機関投資家のための信用リスク評価」『第20回研究発表会講演論文集第20巻』/日本リスク研究学会/2007年11月）
18)「キャッシュフロー予測モデルの利用可能性の検証」（『保険学雑誌』第600号記念号/日本保険学会/2008年3月）
19)「再構築が求められる日本の生損保兼営グループの戦略」（『保険学雑誌』601号/日本保険学会/2008年6月）
20)「[融資価格]を算出する信用リスクスプレッド評価モデルの提案」（『彦根論叢』第374号/2008年7月）
21)「景気循環を反映した長期キャッシュフロー予測モデルの提案 ―マクロモデルを利用した機関投資家のための信用リスク評価」『日本リスク研究学会誌』2008年8月18巻1号/日本リスク研究学会/2008年8月）【査読論文】
22)「Measurement of Effects and Productivity of Deregulation in insurance industry in Japan」（『Korean Insurance Journal No.80/Korean Insurance Academic Society/ 2008年8月）
【査読論文】
23)「信用リスク構造型モデルの改善と示唆」（『第21回研究発表会講演論文集』第21巻/日本リスク研究学会2/008年11月）
24)「日本における環境保険の普及に向けた提案」（『生命保険論集』No.167/生命保険文化センター/2009年6月）
25)「生命保険買取契約の価格構造と契約者還元の可能性」（『保険学雑誌』606号/日本保険学会/2009年9月）
26)「死亡リスクと信用リスクとの交換モデルの提案」（『日本リスク研究学会誌』19巻4号/日本リスク研究学会/2009年12月）【査読論文】
27)「破綻可能性の高い生命保険会社を事前に知らせるソルベンシー・ディフュージョン・インデックスの提案」『第23回年次大会講演論文集』第23巻/日本リスク研究学会/2010年11月）
28)「日本の保険会社における経営統合効果の計測」（『保険学雑誌』612号/日本保険学会/2011年3月）
29)「デフレが生命保険業に与える影響」（『生命保険経営』79巻3号/生命保険経営学会/2011年5月）
30」中国における医療格差の多面的考察」『生命保険論集』第176号/生命保険文化センター/2011年9月）
31)「死亡率統計のスムージングにおける数学的手法の提案」（『保険学雑誌』614号/日本保険学会/ 2011年9月）
32)「中国新型農村合作医療保険制度の現状とDEAモデルを使用した制度運営効率の測定」（『保険学雑誌』614号/日本保険学会/2011年10月）
33)「On long-term credit risk assessment model and rating: Towards a new set of models」（first author）『Journal of Risk Research』/ Society for Risk Analysis-Europe/2011.11)
【査読論文】
34)「確率的フロンティア生産関数を用いた中国生命保険会社の効率性評価」（『生命保険論集』No.177/生命保険文化センター/2011年12月）
35)「DEAを用いた日本市場における国内生保、外資系生保の効率性比較」（『彦根論叢』390号/2011年12月）
36)「日中および相互・株式会社韓の効率性比較からみた相互会社の国際化の評価」（『保険
学雑誌』616号/日本保険学会/2012年4月）
37)「もう一つの低頻度大規模災害への対応・・・金融機能の活用」『日本リスク研究学会誌』22巻2号/日本リスク研究学会/2012年9月）【査読論文】
38)「滋賀DI(Shiga Diffusion Indexes)、CI(Shiga Composite Indexesを軸とした新しい滋賀県景気指標の提案)（『彦根論叢』2012冬　394号/2013年1月」
39)「貿易構造からみた日中韓FTAの実現可能性」（『彦根論叢』395号 2013春/2013年3月）
40)「Overview cesium contamination of freshwater fish by the Fukushima Nuclear Power Plant Accidents」(first author)『 Scientific Reports』/Vol.1742 N0.3/2013/04/Altmetric pointが歴代最高点を獲得）【査読論文】
41)「日本の経験を生かした中国地震保険創設に向けての提案」（second author）（『保険学雑誌』621号/日本保険学会/2013年6月）
42)「中国の充実した保険教育と学生の早期就職決定が日本の保険教育に与える示唆」（『保険学雑誌』623号/日本保険学会/2013/12）
43)「韓日地域反映に向けた関西広域連合と滋賀大学の「グローカル」戦略【韓国語】」（2nd International Seminar on promoting Economic Development and Cooperation in the Far East Asian Rim, Keimung University/2014年3月）
44)「金利変化がソルベンシーⅡとソルベンシー・マージン基準に与える影響」(second author)（『保険学雑誌』625号/日本保険学会/2014/06）【査読論文】
45)「生保の株式会社化が株式市場に与えた影響」（『生命保険経営』82巻6号/生命保険経営学会/2014/11）
46)「Improvement of Life Insurance Policyholders’ Protection Corporation with Emphasis on Consistency with Vietnamese Market」『 Journal of Economics and Development』Vol. 17 No.2/ 2015/9)【査読論文】
47)「現代ポートフォリオ理論を用いた生保の最適資産ポートフォリオの提案」（first author）『保険学雑誌』631号/日本保険会/2015/12）【査読論文】
48)「 琵琶湖における全循環の数値シミュレーションと気候変動の関係」（second author）『生産研究』2018年1月号/東京大学生産技術研究所/2018年1月）
49)「今、学会の存続をかけた若手研究者の育成-シンポジウムにおける問題提起と今後の方向性」『保険学雑誌』640号/日本保険会/2018/3）
50)「 国民年金未納についての計量分析」（second author）（『保険学雑誌』第641号/日本保険学会/2018年06月）/2018年6月
51)「自然環境保護に資する環境リスクファイナンスの提案 ―琵琶湖と池田湖の比較研究からー」（共著）『損害保険研究』第81巻第4号/損害保険事業総合研究所/ 2020年2月
52)「琵琶湖の全循環停止リスクに対する環境リスクファイナンスの提案」（共著）『保険学雑誌』第653号/2021年6月 【査読論文】
53)「コロナ感染症に対峙する3つの新指標の提案―実質新規陽性者、ARMAモデルによる短期予測、地理的時間ラグを用いた長期予測―」『リスク学研究』第31巻,1号/日本リスク学会/2021年9月 【査読論文】
54)「ベトナム貧困農村部への相互型マイクロインシュランスの提供」『リスク学研究』第31巻3号/2022年6月、pp.1～11

その他小論文含め、著作は計90本。

■受賞
・財団法人簡易保険文化財団　優秀論文賞　2007年1月。
・滋賀大学　学長賞　2009年3月。
・文部科学省　東アジア保険研究プロジェクト当選 2010年12月
・滋賀大学　学長賞　2011年3月
・日本リスク学会　学会賞　2022年11月

■researchmap:https://researchmap.jp/read0134656

■研究領域
球技指導法、トレーニング法、スポーツリスクマネージメント

■担当科目
体育実習（球技）、体育方法学（球技）、スポーツマネジメント論、
レクリエーション指導法Ⅰ、体育実技A・B、シーズンスポーツA・B

■研究領域
野外教育、冒険教育、環境教育、事業構想学

■担当科目
経営基礎演習、経営学演習、グローバリゼーション論Ⅰ～Ⅱ プロジェクト演習、保健体育科教育法Ⅳ、
地域貢献基礎演習

■著書・論文
・「環境社会の変化と自然学校の役割」（みくに出版）2016年12月
・「環境教育辞典」執筆担当項目（野外教育・冒険教育・Cゾーン）（教育出版）2013年２月
・「震災体験から立ち上がりESDを実践する自然学校」 (日本環境教育学会誌　環境教育　Vol.23-3)2016年3月

個人ウェブサイト：https://sasakitoyoshi.com/

■研究領域
国際政治経済、安全保障、メディア論

■担当科目
グローバリゼーション論、国際経営論、メディア論、技能コア特講Ⅰ（文章論・ライティング）、専門演習（4年）、専門演習（3年）、経営学演習Ⅰ・Ⅱ（2年）、経営基礎演習Ⅰ・Ⅱ（1年）

■著書・論文
・「国連安保理と日本」（中央公論新社）2009年8月
・「米国の核不拡散政策と強制外交」（「海外事情」2019年1-2月号　拓植大学海外事情研究所、106-126頁）2019年1月
・「北朝鮮の核開発の推進要因に関する考察」（拓植大学大学院国際協力学研究科紀要第12号　1-12頁）2019年3月
・「核開発の推進要因と強制外交」（拓植大学大学院国際協力学研究科紀要第13号　39-57頁）2020年3月

■researchmap: https://researchmap.jp/read089081

■研究領域
（比較）環境思想／環境史／環境教育／自然体験／環境経営

■担当科目
専門演習（4年・3年）、経営学演習（2年）、経営基礎演習（1年）、環境経営論、経営特別講義Ⅰ（ベンチャー・承継ベンチャー実践論）、 創成コア特講ⅠⅡ（環境共生論）、ボランティア活動

■原著論文、研究ノート、エッセイ、報告
□（比較）環境思想関連
・（単）「環境倫理学の父、アルド・レオポルド　第1話・2話・最終話」（2023－2024）國立公園No.818,22-25・No.819,22-25・No.821,28-31.
・（単）「環境倫理学の父，アルド・レオポルドの教育法」（2023）青森大学付属総合研究所紀要Vol.24-2,28-34.
・（単）「北米ウィルダネス探検の先覚者、東良三」（2021）國立公園No.791,18-22 ・No.792,23-27・No.793,21-25.
・（単）「わが国における北米ウィルダネス研究の先覚者・東良三」（2021）青森大学付属総合研究所紀要Vol.22-2, 33-41.
・（単）「蕃山・梅岩・昌益にみる日本型環境思想の原型：環境教育の基盤としての可能性」(2014)環境教育研究Vol.23-2,67-78．
・（共）「熊沢蕃山の環境保全論が岡山藩における山林保護政策に与えた影響について」（2009）ランドスケープ研究Vol.72-5,777-780.
・（共）「石田梅岩における環境思想に関する一考察」(2009) 環境教育研究Vol.18-3,36-46.
（その他）

□教育関連
・（責任編集）「青少年教育振興機構におけるオンライン教育事業及び指導者養成事業の展開に向けた先行事例調査：アメリカにおける自然体験指導者育成のためのオンライン研修に着目して 調査報告書」（2023）国立青少年教育振興機構．
・（共）「大学の遠隔授業等の根本的改善に必要な視点：留学生への遠隔授業及び認知科学的視点」（2022）青森大学付属総合研究所紀要 Vol.23-2,40-54.
・（責任編集）「青少年の体験活動の意味と範囲の調査研究 報告書」(2014)国立青少年教育振興機構.
・（責任編集）「諸外国の青少年教育施設等調査　報告書」(2013)国立青少年教育振興機構.
（その他）

researchmap：https://researchmap.jp/sktmk1126

■研究領域
男子新体操全般（競技力向上、徒手理論） 、スポーツ科学

■担当科目
スポーツ心理学、スポーツ教育、救急法、体育実技、人間関係論

■著書・論文
・『男子新体操』 -選手とコーチの独習マニュアル- （株）アイオーエム　2009.02.

researchmap：https://researchmap.jp/read0199021

■研究領域
ブランド・マネジメント、消費者問題、流通経営

■担当科目
マーケティング論、流通経営論、サービス産業論

■著書・論文
・「オートグラフの偽造製品と消費者対応」『消費者教育』（日本消費者教育学会）第25冊, 2005年9月
・「日産ブランド戦略に関する一考察」『経済論集』（秋田経済法科大学）第2号, 2007年3月
・「地域ブランドと伝統野菜」『国際観光論集』（ノースアジア大学）第3号,2009年12月
・「小売業の福袋と消費者購買行動」『研究紀要』（第34巻第2号、pp.47-68.　2011年
・「レコード・レーベルの変遷①～レーベルのブランド価値とM&Aとを中心として～」『研究紀要』第34巻第3号、pp.179-216.2012年
・「レコード・レーベルの変遷②」『研究紀要』第34巻第3号、pp.37-140.2012年
・「食品偽装に関する一考察」『研究紀要』第37巻第3号、pp.31-48.2015年
・「物流・マーケティング機能を支える情報システム」『研究紀要』第40巻第1号、pp.1-20.2017年

■研究領域
(1)証券化及び金融制度に関する研究
(2)日本の不動産業に関する歴史分析
(3)社会人の高度職業教育に関する調査研究

■担当科目
金融論、コーポレートファイナンス論、経済学入門、経済学Ⅰ、経済学Ⅱ、経営学基礎演習（1年）、専門演習（4年）

■著書・論文
・『キャリアアップのための大学院進学のススメ』中央経済社、2001年
・『日本版MBA取得サクセスガイド』中央経済社､2002年
・『大月金融辞典』大月書店 （分担執筆）2002年
・「保険会社によるＡＢＳ保証について」『証券経済学会研究年報』証券経済学会、第34号、2001年
・「不動産証券化市場の動向と投資家保護―不動産証券化における情報開示について」『証券経済学会年報』第43号、2008年
・「J-REITの海外投資制度の諸問題」『経済科学論究』埼玉大学経済学会、第8号2011年

■研究領域
経営学、コーポレート・ガバナンス、人的資本経営

■担当科目
経営学総論、経営管理論、経営学演習Ⅰ、経営学演習Ⅱ、専門演習（3年）、専門演習（4年）

■著書・論文
単著
・『価値創造経営のコーポレート・ガバナンス』税務経理協会、2016年。

共著
・「コーポレート･ガバナンスと経営者問題―日米企業に焦点をあてて―」『企業経営のフロンティア』学文社、49～78ページ、2004年。
・「コーポレート･ガバナンスの前提条件―コンプライアンスとCSR―」『MOTと21世紀の経営課題』学文社、205～230ページ、2005年。
・「企業統治とコーポレートガバナンス・コード」『新企業統治論』税務経理協会、103～122ページ、2021年。
・「事業機会に向けた日本企業のSDGs達成の経営実践」『SDGsの経営･事業戦略への導入と研究開発テーマの発掘、進め方』技術情報協会、163～175ページ、2022年。

■論文
・「EUにおける企業経営の特質とコーポレート・ガバナンスの諸問題」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第2号、51～58ページ、2005年。
・「日本企業におけるコンプライアンス経営の実践と経営者の課題―日本監査役協会の社長アンケートを中心として―」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第3号、51～58ページ、2006年。
・ 「コーポレート･ガバナンスとCSRの新潮流―企業の持続可能な経営を目指して―」『経営管理』日本経営管理協会、第538号、12～21ページ、2006年。
・「CSRに関する企業行動指針とCSRへの取り組み―企業独自のCSR指針策定と企業実践への課題―」『経営行動研究年報』経営行動研究学会、第15号、57～62ページ、2006年。
・「現代企業におけるCSR経営の実践と今後の課題―リコーグループの事例を中心として―」『経営管理』日本経営管理協会、第541号、14～22ページ、2006年。
・「企業独自のCSRに関する行動指針とCSR実践―NECと富士通の事例を中心として―」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第4号、75～84ページ、2007年。
・「国際機関のCSRに関する企業行動指針」『イノベーション・マネジメント』法政大学イノベーション・マネジメント研究センター、No.4、105～124ページ、2007年。
・「現代企業の価値創造経営」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第5号、81～88ページ、2008年。
・「価値創造経営のコーポレート・ガバナンス」『経営行動研究年報』経営行動研究学会、第17号、128～133ページ、2008年。
・「日本企業の不祥事と企業の社会的責任」『日本経営倫理学会誌』日本経営倫理学会、第16号、43～52ページ、2009年。
・「日本企業の経営理念と社会的責任活動」『マネジメント・ジャーナル』神奈川大学国際経営研究所、創刊号、129～140ページ、2009年。
・「企業変革を導く組織間学習の形成とコーポレート･ガバナンスとの共進化―価値創造経営との関連で―」『東京国際大学論叢』東京国際大学、第81号、77～92ページ、2010年。
・「企業不祥事発生のメカニズムと倫理的価値判断」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第7号、153～160ページ、2010年。
・「企業不祥事のメカニズムと現代経営者の役割」『日本経営倫理学会誌』日本経営倫理学会、第17号、45～57ページ、2010年。
・「新たな企業の社会的責任と現代経営者の課題―持続可能な発展と企業価値―」『高松大学研究紀要』高松大学、第54・55合併号、29～45ページ、2011年。
・「企業不祥事の事後的対応をめぐる経営者の意思決定―倫理的価値判断と経営力―」『高松大学研究紀要』高松大学、第54・55合併号、9～28ページ、2011年。
・「日本企業の不祥事と倫理的経営者の育成条件―倫理的価値判断における経営者のリーダーシップ―」『経営管理』日本経営管理協会、第568号、16～24ページ、2011年。
・「企業不祥事をめぐる諸問題とコーポレート・ガバナンスの必要性―経営者自己統治に向けた課題―」『愛知淑徳大学論集ビジネス学部・ビジネス研究科篇』愛知淑徳大学、第9号、1～14ページ、2013年。
・「キャリア教育におけるインターンシップの意義とその課題―愛知淑徳大学の事例を中心として―」『愛知淑徳大学アクティブラーニング』愛知淑徳大学、第6号、1～19ページ、2013年。
・「国際機関における企業行動指針の形成と展開―CSR企業行動指針の策定を中心として―」『日本労働研究雑誌』労働政策研究・研修機構、第640号、76～89ページ、2013年。
・「キャリア教育におけるインターンシップの教育効果と推進に向けた今後の課題」『愛知淑徳大学アクティブラーニング』愛知淑徳大学、第7号、1～11ページ、2014年。
・「キャリア教育におけるインターンシップ研修前後の自己効力感に関する一考察―愛知淑徳大学のインターンシップ研修生へのアンケート結果を中心として―」『愛知淑徳大学アクティブラーニング』愛知淑徳大学、第8号、1～14ページ、2015年。
・「統合報告書から見た武田薬品工業の社会的責任活動の開示方法とその課題」『経営行動研究年報』経営行動研究学会、第24号、93～99ページ、2015年。
・「統合報告書における企業の社会的責任活動の開示方法に関する一考察」『日本経営倫理学会誌』日本経営倫理学会、第23号、85～96ページ、2016年。
・「日本企業における社会的責任活動と経営者の経営哲学」『経営行動研究年報』経営行動研究学会、第25号、73～77ページ、2016年。
・「近江商人の流れを汲む伊藤忠商事の企業理念と企業の社会的責任活動」『商大論集』兵庫県立大学、第68巻、第2号、71～84、2016年。
・「三方よしの理念に基づく伊藤忠商事の社会的責任活動とグローバル人材戦略」『商大論集』兵庫県立大学、第68巻、第3号、159～172、2017年。
・「近江商人の経営哲学から見た企業の社会的責任活動と経営行動に関する一考察―伊藤忠商事の事例を中心として―」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第14号、65～74ページ、2017年。
・「企業価値の向上を目指す日本企業の情報開示のあり方とESG活動―花王とピジョンの事例―」『商大論集』兵庫県立大学、第69巻、第1・2号、1～14ページ、2017年。
・「価値創造経営を目指すコーポレート･ガバナンスと企業変革を導く組織間学習の形成」『商大論集』兵庫県立大学、第69巻、第3号、101～121ページ、2018年。
・「日本のコーポレート・ガバナンス改革と経営者の自己統治」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第15号、85～93ページ、2018年。
・「企業の組織学習における経営理念の浸透とその実践課題―知識コミュニティの形成と対話―」『経営哲学論集第34集』経営哲学学会、第15巻、1号、32～37ページ、2018年。
・「企業の価値創造経営を支えるコーポレート・ガバナンス改革の実践と課題」『国際総合研究学会論集』国際総合研究学会、第14号、17～25ページ、2018年。
・「Japanese Corporate Governance Reforms and Top Manager’s Self-governance」『商大論集』兵庫県立大学、第70巻、第2・3号、137～146ページ、2019年。
・「企業価値経営に向けた日本企業のSDGsへの取り組みと今後の課題―CSR、ESGとの関連で―」『商大論集』兵庫県立大学、第70巻、第2・3号、147～162ページ、2019年。
・「令和元年に思うコーポレート・ガバナンス」『資料版商事法務』商事法務、No.422、258～258ページ、2019年。
・「SDGsと価値創造経営における企業実践に関する一考察」『国際総合研究学会論集』国際総合研究学会、第15号、18～26ページ、2019年。
・「A Study on Corporate Practice in SDGs and Value Creation Management」『国際研究論叢』大阪国際大学、第33巻、第1号、21～36ページ、2019年。
・「企業における改訂コーポレートガバナンス・コードの適用状況と課題―コーポレート・ガバナンス改革との関連で―」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第17号、103～112ページ、2020年。
・「事業成長の機会に向けた日本企業のSDGs達成の経営実践―長期ビジョン設計と市場の獲得―」『国際研究論叢』大阪国際大学、第33巻、第3号、21～31ページ、2020年。
・「企業価値創造を目指す日本企業のSDGs実践とダイバーシティ経営の課題」『日本経営倫理学会誌』日本経営倫理学会、第27号、307～320ページ、2020年。
・「Application Status and Issues of the Revised Corporate Governance Code: in connection with corporate governance reforms」『国際研究論叢』大阪国際大学、第34巻、第3号、23～36ページ、2021年。
・「企業統治の問題提起と企業概念の特質」『調査月報』日本政策金融公庫、5月号、42～45ページ、2021年。
・「日本における近年の企業統治改革の特徴と課題」『調査月報』日本政策金融公庫、6月号、42～45ページ、2021年。
・「SDGs Management of Japanese Companies for Business Growth: Long-term vision and market acquisition」『国際研究論叢』大阪国際大学、第35巻、第2号、67～79ページ、2022年。
・「日本企業のSDGs経営における戦略的事業の特徴と課題」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第19号、19～27ページ、2022年。
・「Problems Caused by Toshiba’s Corporate Governance and Their Influence」『国際研究論叢』大阪国際大学、第35巻、第3号、53～62ページ、2022年。
・「東芝のコーポレート・ガバナンスに起因する問題点とその影響力」『経営行動研究年報』経営行動研究学会、第31号、50～54ページ、2022年。
・「中小企業のSDGs経営の考え方とその実践方法―経営理念に基づくCSR活動―」『商工金融』商工総合研究所、12月号、4～23ページ、2022年。
・「SDGs Practice and Diversity Management Issues for Japanese Companies Aiming to Create Corporate Value」『国際研究論叢』大阪国際大学、第36巻、第2号、105～115ページ、2023年。
・「日本企業における働き方改革の働きがいとエンプロイ・エンゲイジメント」『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所、第20号、135～144ページ、2023年。
・「Job Satisfaction and Employee Engagement of Work Style Reform in Japanese Companies」『国際研究論叢』大阪国際大学、第37巻、第1号、61～71ページ、2023年。
・「日本のプライム市場上場企業における女性役員の現状とダイバーシティの課題」『国際研究論叢』大阪国際大学、第37巻、第3号、87～100ページ、2024年。

■researchmap：https://researchmap.jp/aokitakashi

■研究領域
租税法(所得税法、消費税法)、会計学

■担当科目
会計学基礎論、税務会計論、経営基礎演習、経営学演習、工業簿記(中級)、工業簿記(上級)、原価計算(上級)、
簿記中級総合演習、簿記上級総合演習

■著書・論文
・「所得税法の人的控除制度改正に関する一考察―配偶者控除および控除方式を中心に―」　『研究紀要』青森大学学術研究会、第38巻第1号、pp.67-88、2015年7月
・「消費税法における逆進性緩和策の方向性」『研究紀要』青森大学学術研究会、第38巻第2号、pp.77-94、2015年11月
・「所得税の控除制度改正における影響と税収推計」『研究紀要』青森大学学術研究会、第39巻第1号、pp.43-66、2016年7月
・「会計学の必要性を認識させるアクティブラーニングに関する一考察」『研究紀要』青森大学学術研究会、第40巻第3号、pp.1-22、 2018年2月
・「青森県内外の税理士事務所に対するインタビュー調査結果(調査報告)」(共著)『地域経営学研究』地域経営学会、第2巻第2号、pp.41-54、2021年2月

■研究領域
社会言語学、日韓対照研究、異文化コミュニケーション

■担当科目
言語学、臨床コミュニケーション学演習、韓国語、実用日本語

webサイト：青森大学公開シンポジウム「地域に根差したグローバル人材育成」

■研究領域
国際学、教育学

■担当科目
教職実践演習（中・高）

■研究領域
1.企業の経営分析
2.公的経済統計の活用
3.学士課程における会計教育

■担当科目（2024年度）
会計学基礎論、会計学（上級）、商業簿記（上級）、商業簿記（中級）、商業簿記（初級）Ⅱ、経営学演習、専門演習（3年）、学問のすすめ

■著書・論文
〇著書
・今喜典編著『ポストコロナ期にむかう青森県の産業』（第6章を共同で執筆）蒼天社出版, 2023年4月.
・倉田三郎監修・藤永弘編著『入門経営分析【第2版】』（第3章を単独で執筆）同文舘出版, 2015年12月.

〇論文等（直近3年）
（１）松本 大吾・堀籠崇・飛鳥 由美子「スタディ・グループ最終報告『地域課題の解決を主導するリーダー育成教育に関する研究』」『地域経営学研究』4巻, 2号, 2023年8月.
（２）澁谷泰秀・関智子・櫛引素夫・松本大吾「大学の遠隔授業等の根本的改善に必要な視点－留学生への遠隔授業及び認知科学的視点－」『青森大学付属総合研究所紀要』23巻, 2号, pp.40-54, 2022年3月.（査読あり）
（３）櫛引素夫・ 松本大吾・ 澁谷泰秀「青森大学におけるオンライン授業の課題と可能性－総合経営学部・社会学部における実践から－」『青森大学付属総合研究所紀要』23巻, 1号, pp.11-21, 2021年9月.（査読あり）
（４）飛鳥由美子・松本大吾「青森県内外の税理士事務所に対するインタビュー調査結果」『地域経営学会誌』2巻, 2号, pp.41-54, 2021年2月.

researchmap：https://researchmap.jp/d-m

■研究領域
観光産業、観光地域づくり、スポーツビジネス

■担当科目
経営基礎演習、経営学演習、観光マネジメント演習、サービス産業論、観光事業経営論、体験型観光事業論

■研究領域
男子新体操全般、スポーツバイオメカニクス

■担当科目
体育実技A・B、運動学、スポーツ経営学Ⅰ・Ⅱ、体育実技（ダンス）、経営基礎演習（1年）、地域貢献演習、キャリアデザインB

researchmap：https://researchmap.jp/taka1121

■研究領域
日本哲学思想史、教育国際化、人材国際化等

■担当科目
教養コア特講Ⅱ

■著書・論文
・「 安藤昌益の 国家民族観について ｣ 『アジア文化研究 』 第二号所収、振学出版、 2016年）
・「 朱子 の理気説と 安藤昌益 の真気説 」（ 『アジア文化研究 』 創刊号所収、振学出版、 2015年）
・「 中国の 安藤昌益 研究 ｣ 《 秋田魁新報 》 1991 年 6 月 3 日• 4 日夕刊連載、《 青森毎日 》 1991 年 9 月 5 日• 19 日再録連載）
・「 安藤昌益の差別思想 ｣ （愛知教育大学 哲学教室内•日本思想史研究会編 《 日本思想史への試論 一九九〇年 》 、三島書房、 1990 年発行； 三宅正彦編 『 安藤昌益の思想史的研究 』 再録 、岩田書院、２００１年１１月）
・「中国 女性の法定権利及びその実態」（共著）（『ほうしん』第 22 号掲載、愛知教育大学法律研究会、 1988 年２月）

■研究領域
プロジェクトマネージメント、ITと経営

■担当科目
経営基礎演習、経営情報学Ⅰ・Ⅱ

■著書・論文
・「ITプロジェクトの知識情報の活用による収益性の改善と実践」（国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会誌 2008年2巻2号）2008年3月
・「IT企業の持続的成長を支える企業戦略のP2M的アプローチ」 (国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会誌 2010年4巻2号) 2010年2月
・「デジタル・トランスフォーメーション（DX）時代のプロジェクトマネジメントに効くP2M」（P2Mマガジン）2021年6月
・「SI企業のプログラムマネジャー育成に関する考察」（国際P2M学会誌 2013年8巻1号）2013年9月